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医療系の大学院教育検証で骨子案提示(医療介護CBニュース)

 文部科学省は3月5日、中央教育審議会大学分科会大学院部会の医療系ワーキンググループで、中教審が2005年に答申した「新時代の大学院教育」に掲げた取り組みを検証するため、医療系の大学院に実施した書面調査や訪問調査の結果の概要を骨子案として提示した。文科省はこの日に実施したヒアリングの内容などを踏まえ、骨子案の論点を各委員から募り、案を再提示する。ワーキンググループでは4月下旬に、大学院部会に答申の検証結果を報告する予定だ。次回は3月26日に開催する。

 ワーキンググループは、名古屋市立大薬学研究科の水上元・研究科長、兵庫県立大看護学研究科の片田範子教授、神戸大医学研究科の東健副研究科長、新潟大医歯学総合研究科の前田健康・研究科長の4人にヒアリングを実施。基礎系研究者の確保のための課題と対応策や、学生への支援など各大学院で実施している取り組みなどについて聞いた。
 水上氏によると、名古屋市立大では6年制教育の導入後に講義の数が増えた一方で、教員が減少したという。水上氏は「このままだと、基礎(研究)の分野と実務側の分野の両方が沈んでしまう」などと訴えた。

 文科省の骨子案では、▽医療系大学院の現状▽人材養成目的の明確化▽体系的な教育課程の編成・コースワークの充実等―など13項目について調査結果を提示。具体的には、人材養成目的の明確化について、「養成しようとする人材像が明確でないものが多く、特に臨床医等の高度専門職業人養成における臨床研究等の位置づけに課題」があることや、教育課程の編成・コースワークの充実等については、「日常業務を担う院生・教員とも教育研究時間の確保が難しく、負担感が増大する」と指摘している。


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